Signal(シグナル)アプリとは？どこの国で開発？使う理由・危険性
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匿名性が高いSNSとして知られる『Signal（シグナル）』。
政府関係や公安警察、自衛隊など、国家機密を保持するような人たちに向けて推奨されるほどの “高いセキュリティ” レベルを誇るアプリです。
もともとは一般に広く浸透しているアプリではなかったのですが、最近『闇バイト』の連絡手段として使われていることがニュースなどに取り上げられるようになったので、「どこの国のアプリ？」「なぜ活用されているの？」と疑問に思っている人も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、『Signal（シグナル）』とはどんなアプリなのかや、開発元はどこか、使用される理由、危険性などについてお伝えします。
「Signal(シグナル)」とは？
（出典：Signal）
『Signal（シグナル）』とは、LINE や Telegram（テレグラム）、WhatsApp（ワッツアップ）のような、だれでも “無料” で利用できる “メッセージアプリ” です。
テキストのほかに、音声メッセージ、写真、動画、ファイルなどが、すべて無料でやり取りができます。
1対1のほか、最大40人までのグループ通話や、最大1,000人までのグループチャットが可能なので、さまざまな場面でのコミュニケーションで役立つと評判です。
『Signal（シグナル）』は、ほかの無料メッセージアプリと比較して、”セキュリティ面で優れている” ことが特徴的で、エンドツーエンドによって暗号化が行われるため、第三者が情報を読み取ることができません。
そのため、LINEなどと比べて、圧倒的な “秘匿性の高さ” を実現していて、社外秘情報や機密情報のやり取りが必要なビジネスの場面などで重宝されてきたのですが、近年、『闇バイト』など、犯罪に悪用されるケースも目立ち、利用のデメリットにも注目が集まっています。
「Signal」はどこの国のアプリ？
『Signal（シグナル）』は、アメリカで開発されたアプリです。
非営利団体（NPO）の “Signal Foundation” が開発・運営を行なっています。
シグナルアプリの元となっているのは、2010年にアメリカの企業 “Whisper Systems” により開発された2つのアプリ、”TextSecure” と “Redphone” で、2014年にこれらが統合されて、”Signal” が生まれました。
その後2018年に、非営利団体であるSignal Foundationが設立されて、現在に至るまでプライバシー保護やセキュリティを重視したアプリ開発が続けられています。
非営利団体のため、広告や投資家ではなく、ユーザーの寄付によって成り立っていることもシグナルアプリの特筆すべき点です。
同じく秘匿性の高いメッセージアプリとして知られる『Telegram（テレグラム』もNPOが運営していて、共通点だと言えるでしょう。
「Signal」でできること
（出典：Signal）
メッセージアプリ『Signal（シグナル）』の基本機能は、下記のとおりです。
＜Signalでできること＞
● チャット、グループチャット
● ボイスメッセージ
● 通話、ビデオ通話、グループ通話
● 画像、動画の送受信
● GIFの送受信
● 24時間後に自動で削除されるストーリーの投稿
LINEなど、一般に広く活用されているようなメッセージアプリと同じような機能なのですが、”24時間後に自動で削除されるストーリーの投稿” など、情報を残したくないというユーザーのニーズに応えた機能も搭載さているのが特徴的です。
『Signal（シグナル）』は、プライバシーやセキュリティを重視したい人との相性が良い “メッセージアプリ” と言えるでしょう。
「Signal」が使われる理由
いま、『Signal（シグナル）』を好んで連絡手段に使う人がいるのは、”セキュリティ” と “プライバシー保護” に優れているという特徴があるからです。
EFF（電子フロンティア財団）による「最も安全なメッセンジャーリスト」では、最高評価が認められたほどの高セキュリティを実現しています。
『Signal（シグナル）』では、エンドツーエンドによって暗号化が行われるため、第三者が読み取ることはできません。そのため、非常に安全性が高いと考えられています。
暗号化以外にも、”サードパーティ監査” の “シグナルプロトコル” を導入していることで安全性が確保されています。
また、アカウントとデバイスを識別するための “セキュリティナンバー” が、アプリユーザーごとに割り当てられていることも特徴の1つで、アカウントとデバイスが正確にペアリングされていること、送受信する相手が該当のユーザー本人であることを確認できるようになっています。
このように、セキュリティ面での情報漏洩リスクなどが低いことから、国家に関わる人々にも推奨されるようなアプリとなっているのです。
「Signal」の危険性・注意点
先述の通り、『Signal（シグナル）』アプリは、安全に利用できるメッセージングアプリだと名高く、通常使用におけるセキュリティリスクはほぼないと考えられています。
ただ、下記の2点においては、”危険性” も指摘されているので、使用時には十分注意しましょう。
注意点1. 電話番号登録が必要である
『Signal（シグナル）』アプリを利用するときは、”電話番号” を登録してアカウントを作成します。
従来は、通信相手に自身の電話番号がオープンになっていたため、通信する状況や相手によってはプライバシー保護の観点で懸念事項となる場合がありました。
2024年以降は仕様が変更されていて、相手に電話番号を知らせなくても通信可能になっているものの、通信内容は暗号化される一方で、誰といつ送受信を行ったのかについて完全に隠すことはできないことから、情報情報漏えいにつながる可能性はゼロではないともいえます。
「Signalは情報漏洩しないから…」と安易に油断するのは危険だと言えるでしょう。
注意点2. 犯罪グループによる思わぬトラブルに巻き込まれる可能性がある
『Signal（シグナル）』には、”高い秘匿性” という特徴があるので、国家機密に関わるようなやり取りも可能というメリットがある反面、犯罪グループが連絡手段に悪用するなど、トラブルに巻き込まれるケースもあります。
最近では、『闇バイト』の連絡手段のトレンドが、”テレグラム” から “シグナル” に変わる傾向があると話題になりました。
通信内容が保護されているからこそ、テロや詐欺グループなどの通信ツールとして利用されることがあり、政府による監視が厳しい国では、シグナルアプリを利用すること自体が違法とされていたり、監視対象となったりするケースも存在します。
犯罪集団のチャットグループなどに参加してしまうと、一般ユーザーでもフィッシング詐欺などの被害にあう可能性があります。
よく知らない人やバイト先から「シグナルを連絡手段に使いたい」と言われたら、警戒する様にしましょう。
Signalは、犯罪への悪用を注意して使えば便利なアプリ！
このように、闇バイト問題で一気に知名度を上げた『Signal（シグナル）』は、犯罪などへの悪用リスクを気をつければ、セキュリティの高い、便利なメッセージアプリです。
メッセージやテキストが24時間後に消滅する “ストーリー機能” は若者からの指示が高く、電話番号を相手に知らせることなく利用できるようになったことから、今後さらに注目が集まると考えられています。
すでに世界におけるダウンロード数は1億件を超えていて、日本でも利用者が拡大する可能性もあります。
危険性・注意点もあるアプリですが、使い方次第では、ビジネスなどの場面で活躍できる可能性もあるので、今後の動向に注目しておくと良いでしょう。
